老人ホームは何歳から入居するのが平均？種類別入居タイミングを解説

両親や家族が高齢に差し掛かると、考えなければならないのが老人ホームへの入居です。漠然と老後について考えつつも、具体的な行動にまで移せていない方は少なくありません。

実際のところ、介護が必要になってから老人ホームへの入居について考え始める方が多いのが現状です。しかし、入居者本人が快適に老後を過ごすためには、自身が元気なうちにいくつかの介護施設を比較検討したほうがよいでしょう。

当記事では、老人ホームは何歳から入居するのが平均的なのかという点や、介護施設の種類別に入居タイミング・対象年齢などについて解説します。

老人ホームとひと口に言ってもさまざまな種類があり、入居者の平均年齢が異なります。しかし、全国有料老人ホーム協会の2021年公表資料によると、老人ホームの種類を問わず入居者の過半数は80代後半以上です。70代以下の割合は、全体の2割弱を超えません。

2021年度のデータを2020年度と比較すると、入居中の方は高齢になりますが、実際に探し始めるタイミングは早期が理想的です。

出典：公益社団法人　全国有料老人ホーム協会「令和３年度　高齢者向け住まいにおける運営形態の多様化に関する実態調査研究事業報告書」

上記のデータを考慮すると、老人ホームには80歳をすぎてから入居する方が多い傾向にあります。ただし自立から、または65歳以上であれば入居できる施設もあり、ネオケアでは幅広いお客様への対応が可能です。より低年齢で入居する方もいるため「老人ホームへの入居は何歳からが平均か」を意識しすぎる必要はないでしょう。

ほとんどの場合、老人ホーム選びを開始するタイミングは、介護状態になった時や介護施設の利用を決意した時です。しかし、介護状態になった時には体力面の問題で、複数施設を見学できない可能性があります。認知機能が低下している場合は判断を誤る可能性もあるため、できるだけ早いタイミングで、心身ともに健康で自立している時期に行動を開始すると安心でしょう。

具体的な目安としては、60代で老人ホーム入居について具体的に考え始めて、70代で情報収集や施設見学を進める流れが理想です。80代には自分に合う老人ホームが見つかり、余裕を持って入居できるでしょう。

老人ホームへの入居タイミングやきっかけは、人によってさまざまです。たとえば、体調悪化や認知症の進行で在宅介護に限界を感じた際に、老人ホームを探し始める方もいます。以下は、そのほかの老人ホームへの入居を検討した理由の例です。

高齢者のひとり暮らしには、多くのリスクが付き物です。そのため、パートナーの他界を機に家族とも相談した上で、施設入居を検討する方が少なくありません。

一部の老人ホームでは入居可能年齢が法律に基づき、明確に規定されています。そのほかの老人ホームも施設ごとの規定で入居可能年齢が制限されているケースが多く、目安を把握しておくことが重要です。

以下の表では、老人ホームへの入居可能年齢の目安を施設別に示します。

表内の数字は、あくまでも目安です。特定疾病が理由で介護認定を受けた方は、基準未満の年齢で一部施設に入居できる可能性があります。

介護付き有料老人ホームとは、有料老人ホームのうち、介護保険の対象になる「特定施設入居者生活介護」の指定を受けた施設です。

出典：厚生労働省「特定施設入居者生活介護」

出典：厚生労働省「有料老人ホームの類型」

介護付き有料老人ホームには、原則65歳以上、自立から要介護度の高い方まで入居できます。入浴や排泄など日常生活上の支援からレクリエーションまで、充実したサポートを受けられる点が特徴です。

さらに、介護付き有料老人ホームは原則的に終身で利用します。一部の施設は看取りにも対応するため「終の棲家」前提での入居が可能です。

住宅型有料老人ホームとは、有料老人ホームのうち、特定施設入居者生活介護の指定を受けていない施設です。

出典：厚生労働省「特定施設入居者生活介護」

出典：厚生労働省「有料老人ホームの類型」

多くの住宅型有料老人ホームでは、60歳以上もしくは65歳以上といった年齢条件を満たし、要介護度が低い方を中心に受け入れます。

住宅型有料老人ホームが提供するサービスは、生活支援が中心です。入居中に介護の必要性が生じた場合には、本人の意思で地域の訪問サービスに申し込む必要があります。

サービス付き高齢者向け住宅（サ高住）とは、単身の高齢者や高齢者夫婦が入居できる賃貸住宅です。サービス付き高齢者向け住宅は、適切な規模・設備とバリアフリー構造で高齢者が安心して生活できる住まいになっています。入居中は、ケアの専門家による「安否確認サービス」や「生活相談サービス」を受けることが可能です。

出典：厚生労働省「サービス付き高齢者向け住宅について」

サービス付き高齢者向け住宅には、原則60歳以上の方が入居できます。配偶者は年齢基準を満たさなくても同居できるケースがあるため、事前の確認がおすすめです。

シニア向け分譲マンションとは、高齢者向けの設備や機能が充実している分譲マンションです。入居条件は施設ごとに異なるものの「60歳以上」といった年齢制限が設けられているケースもあります。

シニア向け分譲マンションは分譲マンションの一種であるため、資産としての購入が可能です。ただし、シニア向け分譲マンションでは介護サービスが提供されません。心身の状態によっては、将来的に転居を検討しなければならない可能性もあります。

特別養護老人ホーム（特養）とは、常時介護が必要な高齢者を24時間体制でサポートする施設です。特別養護老人ホームには、原則65歳以上で要介護度3以上の方が入所します。

出典：厚生労働省「どんなサービスがあるの？-介護老人福祉施設（特別養護老人ホーム）

以下は、特別養護老人ホームの特徴です。

申し込み地域によっては居室の空きがなく、入所待ちが発生する可能性もあります。極力早く入所するためには複数の入所先候補を探し、同時に申し込む方法がおすすめです。

介護老人保健施設とは、医師の管理下で看護・介護サービスなどを提供し、高齢者の在宅復帰を支援する施設です。介護老人保健施設には、65歳以上で病状が安定していて、入院治療の必要が無いリハビリテーションを必要とされる方が入所できます。

出典：公益社団法人　全国老人保健施設協会「老健施設とは」

介護老人保健施設の特徴は、以下の通りです。

介護老人保健施設は、3〜6か月程度の入所が原則です。在宅復帰を目的に入所する施設であるため、長期間の利用は認められません。

グループホームとは、専門スタッフのサポートを受けつつ、認知症の高齢者が共同生活を送る施設です。

出典：厚生労働省e-ヘルスネット「グループホーム」

グループホームには、65歳以上で要支援2以上、医師から認知症の診断を受けている高齢者が入居できます。医師から認知症の診断を受けていない方は、入居が認められません。

グループホームは、介護保険の「地域密着型サービス」に分類される施設です。住民票のある市区町村内のグループホームにしか入居できない点には注意しましょう。

介護型ケアハウスとは、65歳以上で要介護認定を受けた高齢者を対象とした施設で、安価な価格で入居でき、日常生活上の支援や食事の提供などを受けられます。軽度であれば、認知症高齢者の入居も可能です。

出典：厚生労働省「R2.8.3　第１回住まい支援の連携強化のための連絡協議会　資料10」

介護型ケアハウスでは全員に個室が用意されているため、相部屋に抵抗を感じる人も安心して利用できます。ただし、介護型ケアハウスは入居希望者が多く、入居待ちが発生するケースも珍しくありません。

老人ホームの入居は平均何歳からかというと、入居自体は80歳をすぎてからが多い傾向にあります。しかし80代を迎えてから介護施設を探し始めたのでは、適切なところに入居できない可能性も否めません。そのため、入居予定の本人が元気なうちに探し始めるのが理想的です。

介護施設と言っても「介護付き有料老人ホーム」や「住宅型有料老人ホーム」など、さまざまな種類があります。種類によって入居可能な年齢や条件、受けられるサービスなどに違いがあるため、じっくり時間をかけて検討しましょう。