老人ホームの種類と選び方を分かりやすく紹介｜費用相場も

老人ホームの種類は多く、提供しているサービスの範囲や入居条件はそれぞれ異なります。老人ホームへの入居を考えている方や、家族の入居のためにホームを選ぼうとしている方の中には、どのホームに入居すればいいのか迷う方もいるのではないでしょうか。自分に合ったサービスを選ぶには、各施設の特徴や必要な費用を理解することが大切です。

この記事では老人ホームの種類や特徴、費用相場とともに、老人ホームを選ぶ際のポイントについて紹介します。

老人ホームと介護施設は似た施設ですが、ターゲットとサービスに一部異なる点があります。

老人ホームとは、特別養護老人ホームや有料老人ホームなど、高齢者が生活できる施設や住宅全般のことです。老人ホームの最大の特徴は、入居型である点です。老人ホームの定義は、高齢者を入居させ、食事・介護・家事・健康状態の管理の内いずれか（もしくは複数）を提供している施設となっています。

一方、介護施設は介護を受けられる施設全般を指しており、形態はさまざまです。入居型や在宅型、通所型など、施設によってサービス内容は異なります。高齢者に限らず、介護を必要とするさまざまな方が介護施設のターゲットとなります。

介護施設でもある「介護サービスを提供する老人ホーム」や、老人ホームでもある「ターゲットが老人の入居型介護施設」があると考えるとよいでしょう。

介護施設には、公的施設と民間施設の2種類があります。公的施設は、国・地方自治体などの公的団体や、社会福祉法人、医療法人などが運営している介護施設です。一方、民間施設は民間企業が運営しています。

公的施設と民間施設では、運営している施設の種類が異なります。例えば、介護老人保健施設や介護医療院、特別養護老人ホームなどは公的施設です。一方、介護付き有料老人ホームやグループホーム、サービス付き高齢者向け住宅などが民間施設に当たります。

また、利用する際にかかる費用の違いも大きな特徴です。公的施設は民間施設に比べて費用を抑えられるため人気が高く、入居待ちが起こることも少なくありません。民間施設は費用面では高くなりやすいですが、公的施設よりもサービスが充実している場合が多い点は魅力と言えます。

介護型の老人ホームとは、高齢者が入居でき、介護や生活支援などのサービスを受けられる老人ホームのことです。

介護型の老人ホームは、特別養護老人ホーム・介護老人保健施設・介護付き有料老人ホーム・介護型ケアハウス・介護医療院・グループホームの6種類があります。施設ごとに特徴や入居条件、費用相場などが異なるため、入居希望者の身体状態や経済的な事情などを考慮しながら施設を選ぶことが大切です。

介護型の老人ホームの分類や費用相場は以下の通りとなっています。

ここからは、それぞれの施設について詳しく解説します。

特別養護老人ホームは、介護が必要な方の入居を受け入れ、可能な限り在宅復帰を目指しながら、日常生活上のサポートや機能訓練などを行う施設です。特別養護老人ホームは「介護老人福祉施設」とも呼ばれ、公的施設に分類されます。

特別養護老人ホームは、入居した方の意思・人格の尊重や、入居者の立場に立ったサービスの提供が求められる施設です。公的施設のため倒産のリスクが少なく、原則として終身にわたり入居できるという特徴があります。そのため、終身にわたって入居したいと考えている方に向いている施設と言えます。

ただし、入居条件は原則65歳以上かつ要介護3以上であり、要介護1・2の方は基本的に利用できない施設のため注意が必要です。

特別養護老人ホームを利用する際に初期費用はかかりません。月額費用は施設の形態や居室の種類、職員の配置などによって変わりますが、10万～15万円程度が一般的となっています。

介護老人保健施設は、在宅復帰を目指している高齢者の方の入居を受け入れ、必要なリハビリテーションや医療・介護などを提供する施設です。公的施設のため、介護保険が適用されます。

介護老人保健施設の入居条件は、65歳以上かつ要介護1以上であることです。ただし、65歳未満でも利用できるケースもあるため、必要な場合は事前に確認しましょう。

介護老人保健施設は在宅復帰への支援が充実した施設のため、自宅で自立した日常生活を送りたい方に向いている施設と言えます。また、夜間の対応体制が整っている施設のため、利用者が昼夜を問わず安心して生活しやすい点も魅力です。

介護老人保健施設を利用する際には初期費用はかからず、月額費用の相場は5万～15万円程度となっています。ただし、居住費などは施設や居室の種類などによって変動するため注意しましょう。

介護付き有料老人ホームは、介護サービスが付いた高齢者向けの居住施設です。介護スタッフが24時間常駐している施設であり、利用者は介護や介助、身の回りの世話などを受けられます。

介護付き有料老人ホームは民間企業が運営する民間施設です。自立した生活を送れる方から要介護５の方まで受け入れ可能なケースも多く、入居対象者が幅広いという特徴があります。看取りに対応している施設も多いため、終の住み処を探している方に向いている施設とも言えます。

ただし、入居条件は施設によって異なるため、利用を決める前に確認しておきましょう。

介護付き有料老人ホームは高級な施設から低価格を売りにした施設まで、さまざまな種類があります。初期費用の相場は0～数千万円、月額費用の相場は10万～40万円程度と開きがあるため、施設選びの際には費用面も考慮することが大切です。

介護型ケアハウスは、介護サービスが付いたケアハウスを指します。ケアハウスとは、自立した生活が難しい60歳以上の方を対象にした介護施設です。

ケアハウスは介護サービスの有無によって「自立型（一般型）」と「介護型（特定型）」の2種類に分けられており、介護型は要介護1から入居が可能となっています。認知症ケアや看取りに対応している施設もあるため、今後要介護度が上がるのではないか、という不安を抱えている方にも向いている施設と言えるでしょう。

介護型ケアハウスは公的施設の一種です。初期費用の相場は0〜30万円程度、月額費用の相場は10万～20万円程度となっています。

介護医療院は、2018年４月に新たに法定化された公的施設です。2017年度末で廃止となった「介護療養型医療施設」の機能を引き継ぐ施設であり、長期的な医療と介護の両方を必要とする高齢者を対象としています。医療ケアだけではなく、被介護者が日々の生活を送るための生活支援にも力を入れている施設です。

介護医療院の入居条件は要介護認定を受けていることであり、原則として65歳以上の方が対象となります。介護を必要とする高齢者が長期的な介護・医療ケアなどを受けられる施設のため、長期療養が必要な被介護者の方に向いている施設と言えるでしょう。

介護医療院には初期費用はかかりません。月額費用の相場は10万～20万円程度となっています。

グループホームは「認知症グループホーム」や「認知症対応型共同生活介護」とも呼ばれる民間施設です。共同生活住居の中で、認知症の方に対して介護や生活支援を行い、能力に応じて自立した日常生活を営めるようにサポートします。

グループホームへの入居条件は、認知症の診断書が発行されていることや、65歳以上かつ要支援2および要介護1～5の認定を受けていることなどです。少人数単位で共同生活を送る施設のため、共同生活を営むことに支障がない方に向いている施設と言えます。

グループホームの月額費用の相場は10万～20万円程度ですが、初期費用の相場は施設によって大きく異なります。初期費用0円の施設もありますが、数十万円～数百万円かかる場合もあるため、事前に確認しておくことが大切です。

住宅型の老人ホームとは、高齢者が入居するために用意された住宅のことです。住宅型の老人ホームはあくまで「住宅」という位置付けであり、入居者はこれまでと大きく変わらない過ごし方が可能です。

住宅型の老人ホームには、サービス付き高齢者向け住宅・住宅型有料老人ホーム・ケアハウス（軽費老人ホームC型）・シニア向け分譲マンションの4つがあります。

住宅型の老人ホームの種類別費用相場は以下の通りです。

ここからは、住宅型の老人ホーム4つについて具体的に解説します。

サービス付き高齢者向け住宅（サ高住）は民間施設であり、高齢者で一人暮らしの方や夫婦世帯が居住できる賃貸などの住まいです。

サ高住はバリアフリー構造で、一定の規模・設備があり、高齢者が生活しやすい住環境となっています。また、安否確認や生活相談といった見守りサービスが提供されるのもサ高住の特徴の1つです。サ高住にはキッチンやバスルームなどが設置されている場合が多く、一般的な住宅同様の生活を送れるため、自由な生活を送りたい方に向いている施設と言えます。

入居条件は、60歳以上の方、もしくは要介護認定を受けた60歳未満の方と定められていることが多いです。施設によってはほかにも独自の入居条件を設けている場合があるため、事前確認が大切です。

サ高住の初期費用の相場は10万円〜50万円程度、月額費用の相場は10万円〜40万円程度と、施設によって開きがあります。

住宅型有料老人ホームは、生活支援サービスなどが付いた高齢者向けの住居施設です。要介護度が低い高齢者の方向けの民間施設となっています。入居条件は、一定の年齢に達している・要介護認定の段階が一定より軽い、など施設によりさまざまです。

住宅型有料老人ホームでは、介護が必要な方は自分で外部の介護サービスなどを利用する必要があります。介護サービスの利用を必要な分だけに抑えられるため、介護費用を節約したい方にも向いている施設と言えるでしょう。

住宅型有料老人ホームの初期費用の相場は0〜数百万円、月額費用の相場は10万〜40万円程度と開きがあるため、あらかじめ確認することが大切です。

ケアハウスは、自立した生活が難しい高齢者が、低料金で生活面のサポートなどを受けられる公的施設です。ケアハウスは軽費老人ホームの一種であり、「軽費老人ホームC型」と呼ばれることもあります。

ケアハウスの最大の特徴は、リーズナブルで費用を抑えやすい点です。初期費用の相場は0〜30万円程度、月額費用の相場は3万～20万円程度のため、経済的負担が心配な方に向いている施設と言えます。

ケアハウスでは、必要な介護は入居者自身が外部サービスに依頼しなければならないため、注意が必要です。また一般的にケアハウスは、60歳以上かつ、身寄りがないなどの理由で自立した生活が難しいことを入居条件としています。

シニア向け分譲マンションは、民間事業者が運営の主体となっている民間施設です。高齢者向けに作られた分譲マンションであり、高齢者が生活しやすいバリアフリー設計となっています。

シニア向け分譲マンションは資産として残すことができるため、将来的に家族への譲渡や相続を考えている方などに向いている施設です。また、シニア向け分譲マンションには食堂やジム、温泉などが併設されていることも多く、豊かな暮らしを送りたい方にも向いていると言えます。シニア向け分譲マンションには、高齢者であること、および自立して生活が送れることを入居の条件としている物件が多いです。

シニア向け分譲マンションに入居する場合、初期費用として物件購入に数千万～数億円がかかります。また、毎月の管理費や修繕積立金に加え、見守りや食事提供などの各種サービスの費用として月々約10万～30万円が必要です。

老人ホームの選び方にはいくつかのポイントがあります。どのような施設に入居すればよいのか悩んでいる場合、各ポイントを押さえた上で、入居する方に合った施設を選びましょう。

老人ホームを選ぶ際に重要なポイントの中から、4つを紹介します。

老人ホームの種類は多岐にわたるため、まずは介護が必要かどうか、予算はどの程度か、と言った点から、入居希望者に合った施設の種類を絞り込むことが大切です。老人ホームの種類を把握し、施設がどのような高齢者を受け入れているのかを確認しましょう。入居希望者本人が要介護状態の場合は、施設ごとに受け入れ可能な要介護度の確認をすることも大切です。

また、初期費用や月額費用の相場も、施設の種類によって大きく異なります。中には利用にあたって数百万～数億円かかる施設もあるため、予算を加味しながら施設を選びましょう。

施設の絞り込みの際には、「譲れないポイント」を明確にすることが大切です。理想を追い求めすぎると入居のタイミングを逃す恐れがあるため、希望条件に優先順位を付けながら施設を探しましょう。

施設選びの際には立地などの情報も重要なチェックポイントです。入居後にこまめに家族が顔を出しやすい、交通の便や立地などがよい施設を選ぶとよいでしょう。家族が通いづらい場所にある施設の場合、家族の面会の足が遠のく恐れがあります。

家から近く、何か起こったときにすぐ家族が駆け付けられる施設を選べば、いざというときも安心です。

希望に合った施設を見つけたとしても、入居条件を満たしていなければ入居できません。介護度や疾病の有無など、受け入れ可能な条件は施設によって異なるため、必ず確認しておきましょう。

また、退去条件の確認も不可欠です。施設側に要介護度や医療依存度に関する制限があった場合、将来的に住み替えが必要になるケースがあります。要介護度や認知症に関する条件はもちろん、終身にわたる入居を考えている場合は看取りが可能かなども確認するとよいでしょう。

施設の雰囲気は、パンフレットやホームページを見るだけでは分かりません。希望に合った施設を見つけたら、見学や体験入居などの方法で、実際に施設や入居者の雰囲気を確認するとよいでしょう。

入居者が生き生きと暮らせているか、スタッフと円滑なコミュニケーションが取れるか、といった点を事前に確認できれば、入居後のトラブルの可能性を減らせます。

施設の見学をする場合は、昼食やレクリエーションの時間など、入居者やスタッフが集まるタイミングを選ぶのがおすすめです。できるだけ人が多い時間帯を選べば、施設全体の雰囲気を掴みやすくなります。

1つの施設を見ただけでは判断が難しいため、可能であれば複数の施設を見学し、雰囲気の違いを比べるとよいでしょう。

老人ホームとは、食事・介護・家事・健康状態の管理などのサービスを提供する、高齢者が生活できる入居型の施設や住宅全般のことを指します。

老人ホームには介護サービスを提供している介護型の老人ホームと、高齢者向けの住宅である住宅型の老人ホームの2種類に分類可能です。また、サービス提供の主体が公的機関であるものと、民間企業であるものに分かれています。

老人ホームの初期費用や月額費用はさまざまで、特に民間施設の場合は高額な費用がかかるケースもあります。老人ホームを選ぶ際には、入居・退去の条件や立地、施設や入居者の雰囲気に加えて、必要な費用をしっかりと確認しましょう。